2011年4月5日火曜日

いよいよ始まる日本バッシング

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● 毎日.jp より

 

 ことが少しづつコトが見えてくると、始まってくるのが、世界の
 「日本バッシング」
 残念なことにこれに反論する言葉はない。
 ただただ、だまってうなだれているだけである。
 それをいいことに、さらにバッシングは強度を増していくだろう。
 誰もが、これまでのように日本が世界の桧舞台に立っていることに対して、反対の心を持っているということだ。
 なぜ、東洋の小国が、これまで長い間、世界の「ナンバー2」の位置に座り続けてきたのか。
 理由はわからん、分かっているjことは、
 今こそ、叩き落すチャンスである。
 傷つきよろめく竜はさらにバッシングされ、そして世界の舞台から降りざるをえなくなる。
 世界が望んでいるのは
 「日本が貧乏になる」
ということ。
 「やつれた孤児」
になるということ。

 が、一抹の不安がある。
 もしかして、ビンボウに沈んだ日本は、再びよみがえるのではないか
という期待も入り交じった不安である。
 もしそうなったら、世界の心理的負けがみえてくる。
 戦後、日本は軍事では復興しなかった。
 同じようにこの
 大震災後には、日本は経済では復興しない。

 では何によって、復興してくる?
 そこが不安のタネ。
 まずはそのまえに、日本タタキを楽しんでおこう、というのが本音の世界。

『
NEWSポストセブン 2011.04.03 16:00
http://www.news-postseven.com/archives/20110403_16417.html

海外メディア「日本人賞賛」の後に菅政権・東電バッシング

 海外メディアが今回の大震災を報道する中で、世界の人たちは、すっかり忘れかけていた日本と日本人をつぶさに観た。
 震災の映像を見ながら、副産物的に生の日本人を再確認したのだ。

 そして、九死に一生を得た人たちの表情、しぐさ。悲しみを必死に耐えながら、秩序正しく、冷静さを保っている日本の被災者たちの姿に各メディアは賞賛の声すらあげた。 

 ところが、3月16日頃からこうした報道のトーンは大きく変わってきた。
 在米ジャーナリストの高濱賛氏が報告する。

 * * *
 日本国民一般を褒めまくった海外のメディアは、3月16日以降、菅政権、とくに原発の状況を説明する政府当局者や東京電力に怒りの矛先を向けてきた。

 緊急事態宣言が出された福島第2原発の1号機をめぐる対応で、後手後手に回る菅政権。
 それに噛み付いたのは、フォックス・ニュースが特派したアンカーマン、ジミー・コルビー記者だ。

 「周辺住民に対する避難範囲が10km圏から20km圏とコロコロ変わったり、実際に爆発が起きてから発表まで2時間もかかったり、危機管理がちぐはぐだ」

 英エコノミスト誌は3月17日付の社説で
 「原発事故による排出放射能は日本政府の発表より強いものにみえる。
 日本の原子力産業には隠蔽と無能力の長い歴史がある。
 今回の東京電力の対応はその過去の行動をなぞっている」
と、日本政府批判への口火を切った。

 メディア報道は各国の国民を刺激、自国政府や国際機関に鋭い目を向け始めた。
 米政府は、3月16日、在日大使館を通じ、福島第1原発の半径80km以内の米国民に退避勧告を出し、大使館職員の家族らの自主的な国外退避を認めた。
 
 一方業を煮やした国際原子力機関(IAEA)の天野之弥事務局長は急遽訪日し、菅首相に対して
 「情報を最大限出し、透明性をもって世界に伝えて欲しい」
と迫った。

 原子力問題では最も権威のある専門誌「Bulletin of the Atomic Scientists」がいち早く、福島原発特集を組んだ。

 「今後、世界は原発利用で二分するだろう。
 他のエネルギーの選択肢を持ち、パワフルな反環境破壊機運の強い国は原子力エネルギーから遠ざかるが、そうでない中国やインドは原子力エネルギーに固執するだろう」
と予測。
 原子力の安全性をどう高めていくか、人類はこれまで以上に厳しい正念場を迎えると分析している。

 今回の重層的災害で日本が蒙った損害額は軽く見積もっても12億ドル(世界をリードする損害再保険会社、スイス・リー社の見積もり)。
 スローダウンした生産力、輸出供給力をどう取り戻し、経済を軌道に乗せるのか。

 著名な米投資家のウォーレン・バフェット氏のように
 「日本経済への影響は中長期的には大きくない」
と予測する向きもある。
 
 が、これまで日本に有利に働いてきたグローバリゼーションが震災を受けた日本を著しく脆弱化させるのではないか、との悲観論も聞こえてくる。
 「日本は今より貧しくなる。
 日本は555兆円の対外資産を売却せざるをえなくなるかもしれぬ」(The Globalistのピーター・モリッチ記者)
といった指摘も出ている。

※SAPIO2011年4月20日号
』


『
J-CASTニュース 2011/4/ 4 19:17
http://www.j-cast.com/2011/04/04092152.html

放射性物質まき散らす日本 
海外論調、「同情」から「不信」

 福島第1原子力発電所の事故処理が進展しない現状に、国際社会もいら立ってきた。
 放射性物質が大気や海水へ放出されたままで、有効な手を打てない日本政府の対応に不満を募らせる。

 東日本大震災と津波で未曾有の被害を出した日本に同情的だった海外の論調も、原発対策の遅れとともに
 「日本は何をやっているのか」
と風向きが変わりつつあるように見える。

■「東電社員の死をすぐ発表しなかったのはなぜか」


● ハフィントンポストは「おがくずと新聞紙」を大きく見出しに掲げた


「日本の原発、数か月にわたって危険な放射性物質放出の可能性」

 米ワシントンポスト電子版(WP)は2011年4月3日、このような記事を配信した。
 細野豪志首相補佐官がテレビ番組で、福島第1原発から放出される放射性物質を止めるのに数か月かかる目算を示したのを引き合いに出したのだ。
 記事の中では、当局が「数か月」と発表せざるをえなかったのは、
 「損傷した福島第一原発の修復が困難で、すでに4週目に入っている大規模な事故対策も見通しが立っていないことの証明だ」
とした。

 さらに同紙は、東京電力と日本政府が原発関連の情報を適切に開示しておらず、外部の有識者やメディア、世論から批判を浴びていると指摘、
 「記者の間では不信感が募っている」
とした。
 4月3日に東電は、行方不明となっていた同社の社員2人が3月30日に4号機のタービン建屋地下で遺体となった発見されたことを明らかにした。

すると、3日夕方に開かれた海外メディア向けの記者会見で、記者から
 「東電社員の死をすぐ発表しなかったのはなぜか」
 「どうして東電の幹部は、社員が亡くなったことを公表した会見に同席しなかったのか」
と質問が飛んだ。
 だが、政府の広報官からは満足な回答が返ってこなかったという。

 高濃度の放射能汚染水が海に流れ出したことも、海外メディアの高い関心を集めた。
 2号機の取水口付近にあるピットの壁の亀裂から漏れ出したと見られるが、米CNNやウォールストリートジャーナル、英ガーディアンなど欧米の主要紙やテレビのニュースサイトがこぞって写真入りで紹介した。
 CNNの記事には1700件ほどのコメントが寄せられている。
 中には、

 「日本(政府)が意地を張らずに、米国の専門家が『廃炉を決めて、原子炉にセメントを注入せよ』と助言したのを受け入れていたら、こんな大事にはならなかった」

と、日本に対するあからさまな批判も出始めている。

■おがくずに新聞紙「効果あるわけない」

 英テレグラフ紙電子版は、4月4日付記事の見出しに
 「配管をふさぐために新聞とおがくずを使う」
と掲げた。
 2号機から漏れ出した汚染水を止めるため、吸水性の高い「高分子ポリマー」と合わせておがくず、新聞紙も流し込んだことを伝える記事だが、おがくずや新聞紙を使ったのが奇異に映ったのか、読者からは
 「そんなものが効果あるわけないだろう」
 「髪の毛や金属の屑なんかも効くんじゃないか」
と、揶揄するようなコメントが見られた。

 米ブログメディアのハフィントンポスト(HP)も、この「おがくず作戦」について4月3日、トップページに大きく掲載。
 「毎日毎日、新たな問題が生まれる原発」
で、漏水を防ぐために
 「おがくずと、大きなゴミ袋3つ分の細切れになった新聞紙、おむつにも使われている高分子ポリマー」
を使ったものの失敗に終わった様子を報じた。

 HPの別の記事では、リスクマネジメントの専門家が「日本政府は一刻も早い解決を」と強調。
 米国の原子力工学研究者による試算で、福島第一の事故で放出されたセシウム137の濃度が、チェルノブイリ原発の事故で検出された数値を上回ったとして、
 「試算が正しければ、フクシマは今や史上最悪の原発事故になっている」
と警告。
 日本の当局が国際原子力機関(IAEA)や諸外国政府の支援を受けるのをためらえば
 「事態はさらに悪化する」
と断言した。

 なお東電は4日夜から、福島第1原発にたまっている放射性汚染水のうち、汚染レベルの低い水およそ1万トンについて、海への放出を始めた。
』


『
中央日報 2011.04.04 16:37:
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=138813&servcode=100&sectcode=140

いま日本に必要なのは「真実を要求し、方法を見出すこと」

 1年間日本で暮らしながら日本人の友人からよく聞いた慰めの言葉がある。
  日本語の実力がないため授業で恥をかいた時、思い通りにならない人間関係のため悩んでいる時、日本人の友人からの助言はいつもこのように終わった。
 「しょうがない」。
 3月11日の東日本大地震の後、この言葉は友人の口癖ではなく、長い間の教育を通して日本人のDNAに刻み込まれた生活の指針のようなものであることを知った。
 想像の限界を超える大自然の力の前で人間は限りなく弱いという事実をいち早く悟った彼らの諦念というか、超脱というか。
 地震後の数日間、日本の友人のツイッターに最もよく登場した言葉がまさにこれだった。

 放送・文化界の話題も同じだった。
 日本の代表娯楽番組「SMAP&SMAP」は先月21日、「いま僕たちに何ができるだろう」というタイトルの緊急生放送を準備した。
 SMAPのメンバー5人が歌で被災者を慰め、募金運動や節電を督励した。
 SMAPが所属するジャニーズは、4月から行われる所属歌手のコンサートを、従来使用した電力の10分の1だけ使用する「節電コンサート」として開くと発表した。
 またジャニーズでは初めて所属歌手100人余りが一緒に参加する大地震災害支援プロジェクト「Marching J」を設立した。

 歌手は歌で、俳優は詩の朗読で、漫画家は漫画で伝える激励のメッセージも感動的だ。
 俳優の渡辺謙は大地震直後、応援メッセージサイト「kizuna311」(kizuna311.com)を開設した。
 役所広司、香川照之ら日本最高の俳優が被害地域住民に勇気を与える詩を朗読したり、応援メッセージを送ったりした。
  「スラムダンク」の井上雄彦、「20世紀少年」の浦沢直樹、「島耕作」の弘兼憲史、「ドラゴンボール」の鳥山明ら漫画家は絵で応援メッセージを伝えた。

 3月末からは、地震で全面中止された文化行事やCD発売も徐々に再開されている。
 地震の翌日の3月12日に公開される予定だった映画「SP-革命篇」は3月26日に封切られ、3月23日に発売予定だったKARAの新曲「ジェットコースターラブ」も4月初めの発売が決まった。
  3回で日本芸能界の巨大イベントに定着したガールズグループ「AKB48」人気投票(ファンが音盤に入っている投票券で自分が好きなメンバーを選定)も予定より遅らせて6月初めに開かれる。

 不安の中でも「いま自分にできることをしよう」と黙々と役割を果たす日本人の姿には尊敬する。
 しかし気になるのは、その前提にある「しょうがない」の態度だ。
 相次ぐ危機の中でも透明な情報公開なく「大丈夫だ」という日本政府と、
 「真実を知ってもどうしようもないから」
と首を振るような日本人の姿は明らかに危険だ。
 「自分ができること」の範囲を限定する前に、積極的に真実を要求して方法を見いだそうという姿勢、それが今の日本に本当に必要な力ではないだろうか。
』

 
 これから「日本バッシング」はますますエスカレートしてくる。
 心づもりをしておいたほうがいい。
 それも空前の規模で行われるだろう。
 トヨタ叩きで味わった楽しみの「あの感動をもう一度」というわけだ。
 「トヨタタタキ」というのはトヨタ製品の品質をブーイングしているわけではない。
 トヨタは明らかに高品質である。
 ならばなぜトヨタは叩かれたのか。
 理由は簡単。

 トヨタの後ろにある「ニッポン」をトヨタを通して間接的に叩いているのである。
 日本のやり方を叩いたのである。
 こういうときは、トヨタは自制して、減産しないといけないのだ。
 なのに、翌年はトヨタ叩きで失った分、嵩上げして増産した。
 なんという、我欲にまみれた行為か、と激怒したのだが。
 トヨタなんて潰れてしまえ、といまでもそう思っている。
 でもねえ、トヨタの車は品質がいいので私も乗っているんですよ。
 ついそうなってしまうんです。
 トヨタが潰れたって、日本にとってどうということもない。
 その程度のもの。
 潰れたらトヨタを乗らないだけなのですが。

 SMAPの歌にあったように思うが、東京タワーで売っているおみやげに記されている文字は
 「努力と忍耐」。
 残されている道はバッシングにひたすら「忍び耐える」ことかも。

 「喚けば答えが出る」わけでもない。
 と、諦めるのは文化の相違かもしれない。
 「わめく文化」と「たえる文化」
 文化の温度差はどうしようもないかも。
 「主張する文化」と「反省する文化」という比もある。
 わめいてことがなるなら、わめいてもみようが。
 喚いたところで放射能は止まらないと諦める。
 どちらがいいだろうか。
 周りがどう言うおうとも、日本人は日本人の文化しか知らないし、それで育ってきたということだ。






[◆ その後の話]

 「寿司バッシング」がはじまりました。
 今、急速に伸びているのがスシ。
 いわゆる「ヘルシー食品」。
 なにしろ肥満王国オーストラリア。
 そこで脚光を浴びたのがスシ。
 が、しかしこの事件で風向きがかわった。
 題目は衛生上問題があるということ。
 たしかにあれだけの食材を扱うとすると、下手なやり方では問題になってしまう。
 探せばボロはいくらでもでてくる。
 それに、ここでスシを提供している小売業の大半は日本人ではないため、スシに対する衛生観念がないことも事実。
 世界各地のスシが壊滅的打撃をうけるであろうことは必死。
 世の中、そんなもの。
 バッシングはまだまだ広がる。
 「弱い物叩き」は世の習い。
 楽しみの知恵。
 スシの次に何が叩かれるか。
 まあ、安穏な明日はないと思ったほうがいい。
 




== 東日本大震災 == 



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